メディアリスト販売・購入の比較｜入手方法4つと費用

メディアリストの販売や購入を調べると、出てくるのはリストを売る会社やPR会社の自社ページがほとんどです。このページでは、メディアリストを手に入れる方法を買う側の目で並べ、費用・鮮度・注意点を比べられるようにしました。

メディアリスト（＝プレスリリースや取材の案内を送る媒体と連絡先をまとめた一覧）の入手方法は、大きく4つあります。販売会社から買う、配信サービスに付いている媒体リストを使う、PR会社に作ってもらう、自分で作る、の4つです。

どれが正解というものではありません。発表の回数、届けたい媒体の数、広報にかけられる時間で、合う方法は変わります。まず一覧表で全体を見てから、気になる方法の節を読んでください。

メディアリストの入手方法と費用の一覧

メディアリストの入手方法を、具体的なサービス名と一緒に並べました。料金は各社の公式ページで確かめられたものだけを書いています。

表のとおり、メディアリストの入手にかかる費用は、無料から月額の契約まで幅があります。ポイントは、値段だけでなく「誰の連絡先が入っているか」と「いつの情報か」を見ることです。この2つは次の節から順に説明します。

メディアリストとは｜販売されているリストの中身

メディアリストとは、自社の発表を届けたい媒体を一覧にしたものです。一般には、媒体名・区分・連絡先・担当部署を並べ、分かる範囲で記者名や過去のやりとりを書き足します。

販売されているメディアリストは、中身の細かさで大きく3段階に分かれます。買う前に、どの段階のリストなのかを確かめると、届いてから困ることが減ります。

今回調べた範囲では、一般向けに売られているメディアリストは、媒体や部署の単位が中心でした。記者個人のリストは、PR会社が自社の財産として持つ場合があります。PR会社のブログでも、自社のリストを社外に出さない方針を書いている例があります。

メディアリストを販売会社から購入する

メディアリストを販売会社から購入する方法は、手元にすぐ一覧が届くのが良い点です。送り先を自分で選べるので、配信サービスが届けない媒体にもFAXや郵送で案内できます。

フロンティアPRの「マスコミ・メディアリスト」

PR会社のフロンティアPRは、マスコミ・メディアリストを販売しています。公式ページでは、4,000件以上の保有データから約2,100媒体を選んだリストとされています。

収録はテレビ・新聞・雑誌・Webサイト・フリーペーパー・通信社などです。媒体ごとのFAX番号や、放送時間・発行日といった基本データが入ると書かれています。定価は42,000円で、200冊限定の案内です。

一方で、公式ページには版の年号や更新日が書かれていません。買う前に「いつ時点のデータか」を問い合わせておくと安心です。支払いは銀行振込で、届いたあとの自己都合の返品はできないと書かれています。

日本パブリックリレーションズ協会の「広報のミカタ」

日本パブリックリレーションズ協会は、広報の実務資料をまとめた「広報のミカタ」を発行しています。公式ページでは、全国のテレビ局・新聞社・ラジオ局・地方メディア・業界専門誌の連絡先を載せていると案内しています。

価格は2,310円（税込）で、協会の会員は1,430円（税込）です。2027年版は2026年11月下旬の発行予定と案内されています。毎年新しい版が出るので、情報の時点がはっきりしているのが良い点です。

紙の資料なので、そのまま一斉送信には使えません。自社に関係する媒体を選び、自分のメディアリストに写して使う形になります。

ca-newsの無料メディアリスト

広報のノウハウを発信しているca-newsは、国内メディアリスト803件を無料で配布しています。内訳はテレビ局185件、新聞社135件、雑誌209件、ラジオ局・ケーブルテレビなど274件です。

形式はExcelとPDFで、載っているのは媒体名と所在地です。受け取りには、漢字の本名とメールアドレスの登録が必要です。案内記事は2022年1月の公開で、配布は予告なく終わる場合があると書かれています。

媒体の全体像をつかむ最初の材料としては、費用をかけずに始められます。送り先の窓口までは載っていないので、使うときは各媒体の公式サイトで窓口を確かめる作業が加わります。

配信サービスに付いているメディアリストを使う

プレスリリースの配信サービスには、サービス側が管理するメディアリストが付いています。リストそのものを買うのではなく、配信1回ごとに、その媒体リストへ送ってもらう形です。

配信サービスのメディアリストは、受け取りを希望した媒体を中心にサービス側が更新します。そのため、自分で鮮度を保つ手間がかからないのが良い点です。手元に連絡先は残らないので、個別の案内には別のリストが要ります。

PR TIMESのメディアリスト

PR TIMESの料金ページでは、メディアリストの機能として、1万9百以上の媒体から届けたいメディアを選んで指定できると案内しています。リストの中から送り先を自分で選べるのが、この方式の特徴です。

料金は、1件ずつ払う従量課金が3万円（税抜）です。年間契約の定額プランは月7万円からで、月30件までの配信が上限です。FAX配信は1回5千円、原稿作成は1回5万円（いずれも税抜）のオプションがあります。

共同通信PRワイヤーのメディアリスト

共同通信PRワイヤーは、159種類のカテゴリを選ぶと、配信先のメディアリストが作られる仕組みです。配信先は約2,350媒体・約3,800か所で、受け取りを希望した媒体を審査して加え、年1回見直すと案内されています。

料金は税抜で、スタンダードプランを年3回使う場合は1回38,000円です。回数が増えるほど1回の単価が下がります。料金表には「オリジナルリスト配信」があり、自社で用意したリストへの配信も選べます。スタンダードでは無料、ライトでは10,000円です。

@Press（アットプレス）のメディアリスト

@Pressは、自社のメディアリストから、専任スタッフが記事や取材につながりそうな配信先を選ぶ方式です。リストの規模は「12,000リスト」と案内されています。

公式ページに出ている料金は、スマート配信が2.5万円から、サポート配信が3.98万円からです。税込か税抜かの表示はないため、申し込む前に確かめてください。送り先を自分で細かく選ぶより、選定を任せたい人に向く方式です。

配信サービス同士の料金や配信先の違いは、リアンカーのプレスリリース配信サービス比較で詳しく比べています。

PR会社にメディアリストの作成を頼む

PR会社にメディアリストを頼む方法は、リストを受け取るというより、リストを使った売り込みまで任せる形になります。PR会社は記者とのつながりを自社で積み上げていて、その中から案件に合う相手を選びます。

たとえばベンチャー広報は、提供サービスの1つに「メディアリスト」を挙げています。蓄積したマスコミ関係者のデータベースから作ると書かれています。記者への電話や対面での売り込み、プレスリリースの作成もあわせて頼めます。

ベンチャー広報の公式ページには金額の記載がなく、料金表は資料請求で案内される形でした。PR会社に頼むときは、見積もりで作業の範囲と金額を確かめるのが確実です。

PR会社に頼むときに確かめておきたいのは、契約が終わったあとにリストが手元に残るかどうかです。記者の連絡先はPR会社の財産として渡されない場合もあるので、契約前に聞いておくと安心です。

PR会社の選び方や比べる軸は、リアンカーの広報代行・PR会社の選び方にまとめています。

記者データを自社で持つ管理ツールという選択肢

PR会社に頼むほどではないが、記者とのつながりを自社に残したい場合は、管理ツールという選択肢もあります。シプードのPRONEは、「PRMメディアリスト」として記者データの一元管理とメール配信の機能を提供しています。

公式ページでは、PRONEが持つ240社以上の編集部リストを共有できると案内しています。料金はフリープランがあり、プレミアムは1人目が月額10,000円、2人目から月額5,000円です。メディアリストの初期設定は100,000円のオプションです。

メディアリストを自作する｜テンプレートと作り方

メディアリストを自作する方法は、お金はかかりませんが、時間がかかります。そのかわり、自社の顧客が読んでいる媒体だけを選べるので、送り先の精度は一番高くなりやすい方法です。

一般には、スプレッドシートに媒体名・区分・読者層・連絡先・優先度・過去の接点の列を作り、分かるところから埋めていきます。項目を増やしすぎると更新が止まるので、最初は8項目くらいに絞るのが続けやすい形です。

候補を探す近道は、競合の掲載実績をたどることです。競合が載った媒体は、同じ分野を扱っているので、自社も取り上げてもらえる見込みがあります。記事の署名から、その分野を担当する記者の名前も分かります。

メディアリストの作り方そのものは、リアンカーのメディアリストの作り方で手順を追って説明しています。候補の探し方、入れる項目、優先順位の付け方、古くしない管理までまとめています。テンプレートの項目もそちらを参考にしてください。

買ったリストと自作は、どちらか一方を選ぶものではありません。買ったリストや無料のリストで媒体の全体像をつかみ、その中から自社に合う媒体を自分のリストに移す、という組み合わせもできます。

メディアリストの購入で確かめたい鮮度と利用条件

メディアリストを購入するときに一番差が出るのは、情報の鮮度です。媒体は休刊や名前の変更があり、編集部の窓口や担当記者も異動で変わります。古いリストに送ると、届かないか、担当外の人に届きます。

メディアリストの鮮度を確かめる3つの問い

1. 1いつ時点のデータか：版の年号や最終更新日がページや資料に書かれているか
2. 2どう更新しているか：受け取り希望の受付、定期的な確認など、更新の方法が説明されているか
3. 3買ったあとも更新されるか：一度きりの納品か、新しい版や更新データが届くか

配信サービスのメディアリストは、サービス側が更新を続けるので、この点で手間がかかりません。買い切りのリストは、届いた日から古くなり始めると考えて、年に1回は自分で窓口を確かめると安心です。

メディアリストの利用条件と個人情報の扱い

購入したメディアリストには、販売元の利用条件が付いていることがあります。社内でだけ使う、第三者に渡さない、といった条件です。買う前に規約や注意書きを読み、使い方が合っているかを確かめてください。

記者の名前や個人の連絡先が入ったリストは、個人情報として扱う必要があります。社内で誰が見られるか、どこに保存するか、使わなくなったらどうするかを決めておくと、担当が替わっても扱いがぶれません。

メディアリストの販売・購入のよくある質問

まとめ：メディアリストは販売・配信・PR会社・自作を組み合わせる

メディアリストを手に入れる方法は、販売会社から購入する、配信サービスの媒体リストを使う、PR会社に頼む、自作する、の4つです。費用は無料から月額の契約まで幅があります。

選ぶときに大事なのは、値段より先に「誰の連絡先が入っているか」と「いつの情報か」を確かめることです。広く配信するなら配信サービス、媒体の全体像をつかむなら販売・無料のリスト、記者への売り込みまで任せるならPR会社が向いています。

自社の顧客が読む媒体に確実に届けたい段階になったら、自作のメディアリストを育てていくのが近道です。候補探しには、競合の掲載記事を追う方法が役に立ちます。掲載の追い方は自社・競合の掲載記事をまとめて追う方法、リリースの書き方はプレスリリースの書き方にまとめています。